| 1947年 |
鹿島建設株式会社の出資により設立 |
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本社を東京に置く 資本金195,000円 |
| 1950年 |
大阪出張所を開設 |
| 1954年 |
資本金1,000万円に増資 |
| 1956年 |
大阪出張所を支店に昇格 |
| 1959年 |
名古屋・福岡出張所を開設 |
| 1961年 |
広島出張所を開設 |
| 1962年 |
名古屋出張所を支店に昇格 |
| 1967年 |
高松出張所を開設 |
| 1969年 |
仙台出張所を開設 |
| 1970年 |
資本金１億円に増資 |
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売上高100億円を達成 |
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札幌出張所を開設 |
| 1972年 |
資本金２億円に増資 |
| 1974年 |
資本金４億円に増資 |
| 1975年 |
横浜出張所を開設 |
| 1977年 |
北陸出張所を開設 |
| 1979年 |
本社営業部職制を改め東京支店を開設 |
| 1980年 |
売上高500億円を突破 |
| 1982年 |
札幌・仙台・横浜・北陸・広島・高松・福岡出張所を営業所に昇格 |
| 1987年 |
仙台・高松・福岡営業所の呼称をそれぞれ東北・四国・九州営業所に改称 |
| 1988年 |
本社に業務本部を設置し海外事業・新規事業の組織的推進を図る |
| 1989年 |
売上高1,000億円を達成 |
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関東営業所を開設 |
| 1990年 |
初の海外拠点としてシンガポールに事務所を開設 |
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営業本部の大改組を行い、営業企画部、営業推進部、開発部を新設 |
| 1992年 |
本社職制を改め事業本部、海外建材事業本部、直販事業部を新設 |
| 1993年 |
売上高2,000億円を達成 |
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横浜営業所を支店に昇格 |
| 1994年 |
営業本部組織改正：営業企画室を営業企画部に改称し、開発部を廃止 |
| 1995年 |
行動指針「大興DCA50」策定（1995〜97の2ヶ年計画） |
| 1996年 |
組織改正：営業本部内に新事業部を設置し、関東機材サービスセンター、コンピュータ事業課、商品開発課を傘下に置く。海外建材事業本部を海外本部、 海外事業部、海外調達部に改める |
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保養所「大興蓼科山荘」竣工 |
| 1997年 |
大興構造改革プラン（TKKプラン）策定（1997〜2001年の4ヶ年計画） |
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組織改正：本店労務安全部を安全環境部に改称 |
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本社情報通信システム部を情報開発部に改称 |
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創立50周年記念として社史発刊 |
| 1999年 |
東京・関西機材サービスセンターを開設 |
| 2000年 |
横浜・名古屋機材サービスセンターを開設 |
| 2004年 |
本社、事業部、東京支店を東京都千代田区に移転 |
| 2005年 |
東京機材サービスセンターを千葉県八千代市に移転 |
| 2007年 |
新中期経営計画「TC-10計画」策定(2007年〜2009年の3ヵ年計画) |
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業務管理部、基礎事業部を新設 |
| 2008年 |
管理本部安全環境部を本店安全環境部に改編 |
| 2009年 |
資本金7億5,000万円に増資 |
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本社組織を、経営企画部、総務部、経理部、安全環境部、IT推進部、営業本部に改編 |
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4事業部を統括する事業本部を新設 |
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商品事業部を環境事業部に改称 |
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本社、事業本部、東京支店を東京都港区に移転 |
| 2010年 |
事業本部を管理部、機材事業部、基礎事業部、海外事業部の１部３事業部に改編 |
| 2011年 |
事業本部を改編し、環境・基礎事業部、海外事業統括部の2事業部を設置 |
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シンガポール営業所を支店に昇格 |
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関東営業所を東京支店に、広島営業所・四国営業所を大阪支店に編入、4機材センターを各支店に編入 |
